「炭素クレジット」木を見て森を見ず？

ティン・フィッシャー
ドイツ・ベルリン在住ジャーナリスト

伐採された木の価値を数値化するのは簡単だ。現在、木材の価値は約350米ドルである。しかし、立っている木の価値はどうだろうか？生物多様性、気候、人間や農業にとって価値があることは明らかだ。森林は鳥の生息地を提供し、炭素を蓄え、影を落とし、降雨量を調整する。しかし、これらは金銭的な価値ではないため、森林は皆伐の危機にさらされている。そこで新たなアイデアが生まれた。

2005年にモントリオールで開催された国連気候変動会議において、パプアニューギニアとコスタリカによる提案が話題になった。この提案では、途上国には「森林伐採を防止するインセンティブがほとんどない」と述べられている。その解決策として、そのような立木の「より完全な市場評価」を提案した。

もっと簡単に言えば、立木に値札をつけるということだ。

市場の論理

影や鳥の巣に市場はない。しかし、1997年の京都議定書は、いわゆる炭素クレジットの形で国同士が取引できる炭素排出の市場を創設した。CO2排出は、例えば再生可能エネルギー発電所の建設など、他国が同量の排出を回避できるよう支援することで補償することができる。

影や鳥の巣の市場はない

森林にも同じ市場メカニズムを利用することが考えられた。これは当初から議論の的であった。既存の森林は炭素を吸収するのではなく、伐採されないことで排出を回避し、クレジットを受け取る。つまり、森林が保護されなかったらどうなっていたかを測定しなければならない。そして、太陽光発電所や風力発電所のように、森林が立ち続け、補償された炭素を何十年にもわたって蓄積し続けることを保証しなければならない。

今日まで、ゴールド・スタンダードのような重要な認証機関は、「森林破壊回避」の炭素クレジットを認証していない。各国もそれを避けている。京都議定書の市場にも登場しなかった。しかし2006年、ヴェラ（Verra）と呼ばれる組織が、民間セクターの支援を受けて、このような森林クレジットの基準を確立することを決定した。さらにヴェッラは、永続性の問題に対処するために「保険制度」を設立した。例えば、すでに炭素クレジットを生み出している保護林が山火事で消失したとする。森林が蓄えていた炭素はすべて大気中に戻ってしまう。しかし、この森林も保険プールからのクレジットで補償することができる。そのため、クレジットの価値は維持される。

立木にはついに値札が付けられた。それは複雑な統計の上に成り立つ、取引可能な商品となった。実際に取引されるのは、仮定のシナリオが起こらなかったことを証明する紙切れ、あるいはデータベースへの登録である。

10億ドル産業

森林保護プロジェクトは、ペルー、コンゴ民主共和国、インドネシアなど、発展途上国で立ち上げられた。現在では世界中に約90のプロジェクトがある。環境保護団体や機関によって運営されているものもあれば、民間企業によって運営されているものもある。森林保護は商業事業へと変貌を遂げたのである。

しかし当初、気候を冷やすことを目的とした炭素クレジットは、棚を暖めるだけだった。市場の需要は低かった。企業は自主的に排出量を補うために炭素クレジットを購入するが、それを求める政治的・世論の圧力は低かった。

2018年にスウェーデンの活動家グレタ・トゥンバーグが主導した気候変動ストライキによって、気候変動運動は勢いを増した。自主的なカーボンオフセットはすぐにブーム商品となった。あらゆる分野の企業が、気候変動に左右されない企業になりたい、少なくとも努力していることを証明したいと考えた。その多くが森林破壊回避クレジットを選択した。2021年には、森林破壊回避クレジットは自主的炭素市場のほぼ3分の1を占め、今や10億ドル産業となった。

落胆させるインパクト

しかし、プロジェクトは本当に森林減少を抑制したのだろうか？環境科学者でアムステルダム自由大学の助教授であるタレス・ウェストは、保護林のサンプルと、同様の特徴を持つが炭素クレジットの保護を受けていない森林地帯を比較した。私は『ガーディアン』紙、『ディ・ツァイト』紙、『ソースマテリアル』紙のジャーナリスト・チームの一員として、ウェストの結果をさらに分析した。その結果、私たちが調査したプロジェクトによる炭素クレジットの94％は、気候にとって無価値であることがわかった。プロジェクトはしばしば、これらの森林に何が起こったかについてのシナリオを誇張していることが明らかになった。

立地する森林」の気候変動価値を計算するとき、そのテーブルにいる誰も、数字を低く抑えたいという当然の利害を持っていないのだ。森林を保護する側は、できるだけ多くのクレジットを生み出したい。クレジットを購入する側は、できるだけ多くのクレジットを手に入れたい。取引を成立させる者は、すべてのクレジットから手数料を得る。この仮想商品の性質は、販売者、再販売者、標準化団体、購入者といったすべての関係者が大きな数字を求めるという奇妙な状況をもたらす。だから、彼らは大きな数字を手に入れた。

新しい政治的枠組み

この利害の対立を解決するには、新しい政治的枠組みが必要だ。2015年のパリ協定以降、世界のすべての国が気候に関する目標を定めることになる。これは森林インベントリーを作成し、森林減少を定量化することを意味する。森林保護プロジェクトが信頼できる炭素クレジットを創出したいのであれば、国の環境機関に出向き、そのクレジットを国の炭素会計から差し引くよう求めなければならない。というのも、立地する森林のクレジット数を低く抑えることに当然の関心を持つ当事者、すなわち国家に代表される私たち社会が、最終的にテーブルに着くからである。

市場側では現在、森林プロジェクトのより強固な算定を確立するために、数え切れないほどの新興企業やイニシアチブが存在する。使いやすいデジタル技術が利用できるようになれば、小規模な森林の所有者が炭素クレジット・プロジェクトに転換することも容易になるだろう。

しかし、なぜ炭素だけなのだろうか？イギリスの小説家ネッド・ボーマンは、ディストピア風刺小説『Venomous Lumpsucker』の中で、企業が「絶滅クレジット」を購入し、「地球上のあらゆる種に対するブルドーザーによる権利」を得る世界を想像している。ゼロサムゲームの中で、自然に対して行われたあらゆる過ちは補償される。斬新ではあるが、まったく架空の話ではない。自然の生息地の改善を数値化する「生物多様性クレジット」は、新しい概念である。鳥の巣が木に？それもついに商品になるかもしれない。

Source: UNESCO Courier, “Carbon credits, the tree that hides the forest?” (CC BY-SA 3.0 IGO)